あなたが思っている以上にみんな資産を持っている？

野村総研の金融資産ピラミッドに隠された「不動産」という盲点

「マス層が8割だから、自分も普通」——SNSやマネー系YouTubeでよく見かける野村総合研究所（NRI）の金融資産ピラミッド。あの有名な三角形を見て、そんなふうに安心したことはないだろうか。

しかし、あのピラミッドには決定的な盲点がある。

住宅ローンは引かれるのに、家は資産に入らない

NRIの定義する「純金融資産」とは、預貯金・株式・投資信託・保険などの金融資産の合計から負債を差し引いたもの。

ここで重要なのは、住宅ローンは負債として引かれるのに、その対価である自宅の土地・建物は資産にカウントされないこと。

NRI発表のピラミッド（2023年）

NRIが2025年2月に公表した最新の推計（2023年時点）がこちら。マス層が約8割を占めている。

※ 純金融資産＝預貯金・株式・保険等の合計 − 負債（住宅ローン含む）

不動産を足すと景色が一変する

日本の持ち家率は約61%（総務省「令和5年住宅・土地統計調査」）。そして総務省「2019年全国家計構造調査」によると、日本の世帯の家計資産の約57%は宅地・住宅資産が占めている。持ち家世帯は平均して2,000万円前後の不動産資産を保有しているのだ。

この不動産資産を加味してピラミッドを再推計するとこうなる。

どれだけ変わるのか？

見えない格差の正体

なぜNRIは不動産を含めないのか

NRIの目的は金融機関のマーケティング支援であり、「金融資産をどれだけ持っているか」が関心の焦点。だから不動産を除外するのは一定の合理性がある。

しかし、個人が自分の資産状況を把握する上で、この定義をそのまま使うのは危険だ。不動産は流動性が低いという批判はもっともだが、売却すれば現金化できるし、リバースモーゲージなどの選択肢もある。「流動性が低い＝資産ではない」とはならない。

まとめ

NRIの金融資産ピラミッドは金融業界にとっては有用な指標だが、個人の資産状況を正確に映す鏡ではない。不動産という日本の家計最大の資産を無視したまま「自分は普通」と思い込むのは、本当の格差から目を逸らしているのと同じだ。

その現実を知った上で、自分にとって最適な資産形成の戦略を考えていこう。